【プレスリリース】インターネットの依存的な使用の持続が思春期の抑うつや不安などと関連

2026年11月20日研究


―依存的な使用が改善すればリスクが軽減される可能性―

国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所 成田瑞 室長、東京都医学総合研究所社会健康医学研究センター 西田淳志 センター長、東京大学病院精神神経科 笠井清登 教授(同大学国際高等研究所ニューロインテリジェンス国際研究機構(WPI-IRCN)主任研究者)、キングス・カレッジ・ロンドン(英)Gemma Knowles 講師、メルボルン大学(豪)Susan Sawyer 教授らの国際的な研究グループは、12歳と14歳の両時点でインターネットの依存的な使用に関する得点が高かった子どもでは、16歳時点で抑うつや不安、行動面の問題などのメンタルヘルス不調のリスクが高いことを示しました。一方で、依存的な使用が改善されれば、メンタルヘルス不調のリスクが軽くなる可能性も示されました。

ここでいう依存的な使用とは、インターネット使用により学業・家族や友人関係・睡眠などに支障が出る、使い始めるとやめられないなどの状態を指します。本研究では、保護者への質問票の得点に基づいて依存的な使用の程度を3段階に分け、上位約3分の1を依存的な使用の傾向が強い群、下位約3分の1を弱い群としました。さらに、その傾向が強いまま続いた場合と、途中で改善した場合に着目しました。本研究の結果は、子どものインターネット利用上の問題に、親や教員など周囲の大人が早く気づき、改善に向けて支えることの重要性を示しています。

本研究成果は、国際学術誌『Epidemiology and Psychiatric Sciences』に日本時間2026年11月20日18時にオンライン掲載されました。

※詳細は添付ファイルをご覧ください。


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