大学病院には診療・研究・教育の三つの使命があります。東大病院においてもこの使命を果たすため、「臨床医学の発展と医療人の育成に努め、個々の患者に最適な医療を提供する」という理念と「患者の意思を尊重する医療の実践、安全な医療の提供、高度先進医療の開発、優れた医療人の育成」という目標を掲げています。

この理念と目標を達成し、東大病院が社会から求められている日本の医学・医療の拠点としての機能を果たすために、当院では2年毎に新執行部が発足するタイミングで「東大病院の目指す方向」と題するアクションプランを立ててきました。この計画は、中間評価、最終評価とPDCAサイクルを回して自己点検をしつつ、必ず実行する行動計画としています。

新年度版は、診療・研究・教育・人事・運営を担当する5名の副院長を中心にプランを分担し、執行部で議論を重ね、「東大病院の目指す方向 2015～2016 年度版」として策定致しました。内容は【1．高度急性期医療を中心に最新の医療を安全に実践するための、診療機能向上・体制強化を目指した取り組み】、【2．世界トップレベルの臨床医学研究・先端医療開発の拠点構築に向けた取り組み】、【3．明日の臨床医学・次世代医療を担う医療人の育成に向けた取り組み】、【4．診療・研究・教育のバランスがとれたミッション達成に向けた教職員の適切な配置の取り組み】、【5．機動性の高い組織運営体制の確立と将来を見据えた財政基盤の強化に向けた取り組み】の5つの大綱にまとめ、それぞれ5項目ずつ合計25 項目のアクションプランと致しました。

特に、序盤の大詰めを迎えつつある病院地区の再開発は、特別大きなイベントです。「臨床研究棟A-Ⅰ期（クリニカルリサーチセンター）」は2015年度内に竣工し、「分子ライフイノベーション棟」は、本格稼働します。できるだけ研究機能を維持しながらに移転をスムーズに実行する必要があります。また、2017年度の稼働が予定されている入院棟B（工事名称：入院棟Ⅱ期）の開設に向けた準備もこの2年間に済ませておかなければなりません。どちらも、診療機能や研究機能を強化するための組織整備とそれを可能とする財政基盤の強化が重要課題です。さらに、昨年度より改革が進められている臨床研究や診療の信頼性確保のための体制整備も大詰めの段階に来ていると言えます。

東大病院は、教職員が一体となってこのプランを実践して改革を進め、その成果を持って大きく飛躍し、引き続き日本の医療を牽引すべく努力してまいります。

2015年7月15日
東京大学医学部附属病院
病院長　　　齊藤　延人

1. 高度急性期医療を中心に最新の医療を安全に実践するための、診療機能向上・体制強化を目指した取り組み

1. 入院棟Ｂ（工事名称：入院棟Ⅱ期）および将来の当院の機能を見据えた計画的な診療機能の強化を図る。
2. 小児・高齢患者やさまざまな合併症を持つ患者へ対応するため、多職種協働による院内横断的な診療機能の強化を図る。
3. 高度急性期医療提供機関としての機能分化と地域医療連携の格段の強化と適正化を図る。
4. 救急医療、光学医療診療、検診、国際診療など、中央施設部門の強化により診療機能の向上を図る。
5. 医療安全、感染対策を中心としたリスクマネジメントや患者接遇を文化として根付かせるための方策を検討する。

2. 世界トップレベルの臨床医学研究・先端医療開発の拠点構築に向けた取り組み

1. 研究倫理と医療倫理のさらなる向上に向けた取り組みを行う。
2. 臨床研究体制の充実のための研究支援組織の改組と機能強化を行う。
3. 東京大学メディカルタウン構想や国際科学イノベーション拠点構想に基づく中長期的な戦略を立案し、力強いグローバル拠点を形成する。
4. 臨床研究棟Ａ・Ｂ（クリニカルリサーチセンター)、分子ライフイノベーション棟の新設や既存施設・設備の整備により研究環境を整える。
5. 研究拠点の財政的な自立化に向けたロードマップを作成する。

3. 明日の臨床医学・次世代医療を担う医療人の育成に向けた取り組み

1. 総合研修センターのさらなる機能強化を図り、各部門・各職種の研修支援を行う。
2. 多職種に対し、教育・研修の充実に向けた取り組みを進める。
3. 職種や部門を超えた多職種協働研修を進める。
4. 教職員のさまざまなキャリアパス支援のための方策を講ずる。
5. 初期臨床研修プログラムのさらなる改善および専門研修プログラムの整備を行う。

4. 診療・研究・教育のバランスがとれたミッション達成に向けた教職員の適切な配置の取り組み

1. 診療の機能を高めるために適切な人員配置を行い、効果について検証を行う。
2. 入院棟Ｂ（工事名称：入院棟Ⅱ期）開設に向け、計画的な医師とメディカルスタッフの強化を図る。
3. 研究機能強化のため、研究クラークなど研究補助スタッフの充実を図る。
4. 教育機能の強化のための教職員の配置を検討し、業務、配属部門、評価方法を策定する。
5. 男女共同参画、教職員の安全・健康管理を含めた働きやすい勤務環境の仕組みを作る。