東京大学医学部附属病院は、「臨床医学の発展と医療人の育成に努め、個々の患者に最適な医療を提供する」という理念の実現を目指し、日本の医学・医療の拠点として社会の期待に応えてきました。

東大病院への期待は、高度な診療の実践、国際的に評価される医学研究、全人的医療人の育成という三位一体のバランスのとれたミッションの達成、とりわけ明日の医療・医学を切り拓く国際的に評価される臨床医学研究・先端医療開発とその実践にあると考えます。当院では、これらの課題の実現に向け、「東大病院の目指す方向2011～2012年度版」を策定し、教職員増員とその戦略的配置や研究・開発の活性化支援を優先課題とした迅速な改革を行い、ほぼ予定した成果をあげることが出来ました。詳しくは「2011～2012年度版」最終評価を参照下さい。これはひとえに、当院の教職員が一丸となって取り組んだ結果であり、当院の目指す三位一体のバランスのとれたミッションの達成の方向に、確かな歩みを開始出来たと考えます。

2013～2014年は、東大病院のミッションをはっきりと目に見える形で達成するために、一層大胆な改革を推進することが必要です。また、入院棟Ⅱ期やクリニカルリサーチセンターが竣工した暁には、その機能が全面的に発揮されるように、着実な準備と体制の構築を行う必要もあります。そのためにこの2年間で必ず実行すべきアクションプランとして策定したのが、「東大病院の目指す方向2013～2014年度版」です。この「2013～2014年度版」では、1. 高度急性期医療を中心とした広範囲の医療を実践するための、診療機能や体制強化の取り組み. 2. 世界トップレベルの臨床医学研究・先端医療開発の拠点構築に向けた取り組み3. 明日の臨床医学・次世代医療を担う研究マインドを持った医療人の育成に向けた取り組み、4. 診療・研究・教育のバランスのとれたミッションの達成に向けた教職員の戦略的配置に向けた取り組み、5.機動性の高い組織運営体制の確立に向けた取り組み、の5つの大綱のもと25項目のアクションプランを策定しました。このアクションプランの実現は、当院の教職員全員が「東大病院の目指す方向2013～2014年度版」の理念を十分に理解し、診療・研究・教育とその支援にそれぞれの現場での行動目標を持ち、活動することによって初めて可能になるものです。

現在、東大病院は、大きく変革しつつありますが、果たすべき使命に対する社会からの大きな期待に全面的に応えるために、病院長と現執行部は誠心誠意努力を続けてまいります。

2013年7月17日
東京大学医学部附属病院
病院長　　　　門脇　孝

1. 高度急性期医療を中心とした広範囲の医療を実践するための、診療機能や体制強化のための取り組み

1. 入院棟Ⅱ期および将来の当院の機能を見据えた計画的な診療機能の強化を図る。
2. 高齢患者やさまざまな合併症を持つ患者へ対応するための院内横断的な診療機能を強化する。
3. 高度急性期医療提供機関としての地域医療連携の強化と適正化を図る。
4. 救急医療、光学医療診療、検診、国際診療など、中央施設部門の強化により診療機能の向上を図る。
5. 医療安全、感染対策を中心としたリスクマネジメントを文化として根付かせるための方策を検討する。

2. 世界トップレベルの臨床医学研究・先端医療開発の拠点構築に向けた取り組み

1. トランスレーショナルリサーチ(TR)センター、早期・探索開発推進室、臨床研究支援センターなどの研究支援組織の機能を強化する。
2. 東京大学メディカルタウン構想や国際科学イノベーション拠点構想に基づく中長期的な戦略を立案し、力強いグローバル拠点を形成する。
3. クリニカルリサーチセンター(CRC)、ライフ・エネルギー分子技術総括棟の新設や既存施設・設備の整備により研究環境を整える。
4. 研究拠点の財政的な自立化に向けたロードマップを作成する。
5. 研究倫理の向上に向けた取り組みを行う。

3. 明日の臨床医学・次世代医療を担う研究マインドを持った医療人の育成に向けた取り組み

1. 総合研修センターの更なる機能強化を図り、各部門・各職種の研修支援を行う。
2. 教育担当の教職員を配置し、教育・研修の充実に向けた取り組みを進める
3. 各部門・各職種が行う研究推進のための人材養成支援を目指す。
4. 教職員のさまざまなキャリアパス支援のための方策を講ずる。
5. 臨床研修プログラムの改善および高度医療クラーク育成プログラムの一層の充実を図る。

4. 診療・研究・教育のバランスのとれたミッション達成に向けた教職員の戦略的配置に向けた取り組み

1. 新たな戦略的人員配置を行い、効果について評価を行う。
2. 入院棟Ⅱ期開設に向け、計画的なメディカルスタッフの強化を図る。
3. 研究分野の評価方法の確立と、研究クラークの充実を図る。
4. 教育機能の強化のための教員配置を行い、業務、配属部門、評価方法を策定する。
5. 戦略的人員配置による効果を最大限に発揮させるための仕組みを作る。